失敗しない霊園選びのための知識

この世での住まいとしてのマイホームは、誰でも新しく購入するにあたっては、さまざまなプランを検討し、住宅展示場に行くなどして実際に現物を確認した上で、住宅ローンの手配などもまじえつつ、慎重に検討をするものです。お墓を建てるための霊園については、なかなかマイホームほどには慎重に購入するという人も少ないものですが、実際のとこ、お墓というのはあの世での住まいとなるわけであって、しかもこれから子や孫といった代々に受け継がれていく資産であるということもふまえて、やはりそのたいせつさをしっかりと認識しておくべきものといえます。特に、お墓を建てるという場合には、墓石を選ぶことに目が行きがちですが、その敷地であるところの霊園選びについても、あとで失敗のないように、事前に選ぶためのポイントを確認しておきたいところです。

管理者によって異なる霊園の種類

霊園とひとくちに言っても、管理する主体というのは、ある程度はっきりと分かれているものです。実は、わが国では墓地埋葬法とよばれる法律があり、親しい人が亡くなったときに先祖代々の土地が余っていたからといって、新規では勝手にお墓を建てるようなことはできないのです。そこで、新規にお墓を建てるための敷地として、法律にもとづいて運営されている霊園のなかの空いている区画を確保することになりますが、その霊園の管理者としては、地域の自治体、寺院などの宗教法人、その他の公益法人といった、だいたい3つのグループにわけられます。自治体であれば宗派を問わず受け入れ可能ですが、住民に限定されるほか、たいていは空きがないのが実情です。寺院の場合は、供養が粗略になるおそれがない反面、特定の宗派や檀家に限られることがあります。公益法人の場合は、宗派などの自由度は高い反面、価格的に高額になることがあります。

さまざまな費用の見積もりをする必要

霊園を確保するにあたっては、どのような費用がかかるのかを事前によく見積もっておくことがたいへん重要であるといえます。たとえば、お墓を構成する墓石そのものの価格は、当然ながら石材店から見積書が提出されるはずですが、霊園の区画についても、永代供養料、または永代使用料などとして、やはりかなりの金額におよぶ経費がかかるはずなのです。見積もりを依頼した石材店が霊園の指定業者である場合には、永代使用料などが一式として含まれている場合もあり、この部分が含まれているかどうかによって、見積書から受ける印象はまったく異なってきますので、よく確認する必要があります。また、霊園購入後についても、管理費などとして、毎年いくらかの費用がかかってくる可能性がありますので、こちらもチェックしておくべきものといえます。